1967年岐阜県大垣市生まれ。東京工業大学大学院理工学研究科博士後期課程中退、東京大学大学院新領域創成科学研究科博士(環境学)。

麗澤大学経済学部教授、ブリティッシュコロンビア大学客員教授、シンガポール国立大学不動産研究センター教授などの国外の大学とともに、財団法人日本不動産研究所、株式会社リクルート住宅総合研究所、キャノング ローバル戦略研究所、金融庁金融研究センターなどのシンクタンクの研究員、フェローなども務めた。

専門は指数理論、ビッグデータ解析、不動産経済学。

主な著書に『市場分析のための統計学入門』、『不動産市場の計量経済分析』、『不動産市場分析』など。国際的な学術誌には50本以上の論文が公刊され、日本語での論文を入れると120本を超える。 社会資本整備審議会、内閣府統計委員会専門委員等を務める。

愛知県出身。不動産デベロッパー、(株)都市デザインシステム(現UDS(株))を経て、2005年に(株)リビタの代表取締役、2009年に同社常務取締役兼事業統括本部長に就任。同年に(一社)リノベーション住宅推進協議会(現リノベーション協議会)副会長、2013年より同会会長に就任。

2016年にu.company(株)を設立し独立。同年にJapan.asset management(株)代表取締役就任。

2019年より(株)エヌ・シー・エヌの社外取締役。 2020年につくばまちなかデザイン（株）代表取締役就任。

1959年生まれ。千葉大学文学部行動科学科卒業。1995年、環境と共生する住まいとまちづくりをプロデュースする会社として株式会社チームネットを設立。

個人住宅から集合住宅、商業地開発まで、環境とコミュニティを活かした数多くのプロジェクトを手掛ける。

著書に『まちに森をつくって住む』（農文協）、『自分のためのエコロジー』（ちくまプリマー新書）、『不動産の価値はコミュニティで決まる』（学芸出版社）など。

1989年株式会社リクルート入社。グループ内外のクライアントのマーケティングリサーチおよびマーケティング戦略策定に携わる。

2005年よりリクルート住宅総研へ移り、2013年3月リクルートを退社。同年7月、株式会社LIFULL(旧株式会社ネクスト)に設置された社内シンクタンクLIFULL HOME’S総研所長に就任。独自の調査研究レポートを元に、 ユーザー目線での住宅市場の調査研究と提言活動に従事。

一般社団法人リノベーション協議会設立発起人、一般財団法人武蔵野市開発公社フェローほか、国土交通省や地方自治体 の各種委員を歴任。

主な著書に『本当に住んで幸せな街 全国官能都市ランキング』(光文社新書)がある。

1999年、業界初の個人向け不動産コンサルティング会社『株式会社さくら事務所』を設立、現会長。

2008年、NPO法人日本ホームインスペクターズ協会設立、理事長に就任。2018年、一般社団法人地域微動探査協会理事に就任。様々な活動を通して『中立な不動産コンサルタント』としての地位を確立。国土交通省・ 経済産業省などの委員も歴任。

新著に『災害に強い住宅選び』(日経BP社)他、著書・メディア出演多数。

1976年神奈川生まれ。使い手の創造力を対話型手法で引き上げ、住宅からパブリックスペースまでどの規模でもオープンでフラットな設計を実践する設計事務所オンデザイン代表。都市や建築における人の集まる場の実験やコミュニケーションの可能性を探る実践を行っている。

主な仕事として「ヨコハマアパートメント」（JIA新人賞、ベネチアビエンナーレ審査員特別表彰）、「湘南港江ノ島ヨットハウス」（日本建築学会作品選奨）、島根県海士町の地域学習拠点「隠岐国学習センター」、復興まちづくり「ISHINOMAKI 2.0」、DeNAベイスターズが仕掛けるまちづくり「THE BAYSとコミュニティボールパーク化構想」、「街のような国際学生寮」、工事現場の仮囲いをひらく「吉日学校」など。

東京理科大学准教授、明治大学特別招聘教授、立教大学講師、大阪工業大学客員教授。ソトノバパートナー。建築とカルチャーを言語化するメディア「BEYOND ARCHITECTURE」発行人。

編著書に「建築を、ひらく」「おうちのハナシ、しませんか？」「オンデザインの実験」「PUBLIC PRODUCE」「“山”と“谷”を楽しむ建築家の人生」「楽しい公共空間をつくるレシピ」「小商い建築、まちを動かす」。

マンションデベロッパー、NPO支援組織、起業家支援財団を経て、2013年6月から現職。NPO法立法運動、自治体・企業のNPO支援策の企画実施を経験。

「地域の課題に取り組む人やそれを応援する人を育てるための、講座事業や伴走支援事業等、さまざまなソリューションの提供を通じて、次の時代の街・社会の未来を担うエコシステムの形成を目指す」をコンセプトに、人材育成や組織の成長支援、調査研究やコンサルタント事業、不動産利活用などに取り組む。

mass×mass関内フューチャーセンターは、コワーキングスペースとソーシャルビジネスの創業支援機能を併設。

行政と地域によって策定された計画のリーディング事業として行政サポートのもと2011年3月に設置、民間主導で運営。

編著に『入門 ソーシャルセクター：新しいNPO/NGOのデザイン』ミネルヴァ書房、2020年。公職として横浜市外郭団体等経営向上委員会委員、横浜市創造界隈形成推進委員会委員など。

1974年兵庫県生まれ。外資系金融機関勤務を経て、2007年エンジョイワークスを設立。行政や事業者任せにしない「まちづくりや家づくりのジブンゴト化」による豊かなライフスタイル実現をテーマに不動産及び建築分野において事業展開を行う。

また、空き家・遊休不動産の再生・利活用プラットフォームであるユーザー参加型Webサービス「ハロー!RENOVATION」をリリースし、まち・ひと・お金の新たな関係性構築に取り組む。

不動産エコノミスト​。

早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了。

立教大学大学院　博士前期課程修了。

㈱船井総合研究所上席コンサルタント、Real Estate ビジネスチーム責任者、基礎研究チーム責任者、(株)ディーサイン取締役　不動産研究所所長を経て現職。不動産・住宅分野におけるデータ分析、市場予測、企業向けコンサルテーションなどを行うかたわら、テレビ、ラジオのレギュラー番組に出演、また全国新聞社をはじめ主要メディアでの招聘講演は毎年年間30本を超える。

著書：「不動産サイクル理論で読み解く不動産投資のプロフェッショナル戦術」（日本実業出版社」、「大激変　2020年の住宅・不動産市場」（朝日新聞出版）「消費マンションを買う人、資産マンションを選べる人」（青春新書）等11冊。多数の媒体に連載を持つ。

＜レギュラー出演＞

ラジオNIKKEI「吉崎誠二の今週のデータ解説」

「吉崎誠二・坂本慎太郎の至高のポートフォリオ」

テレビ番組：BS11や日経CNBCなどの多数の番組に出演

吉原住宅を継ぎ、2003年から賃貸リノベーション事業に取り組む。その過程、ひとのつながりに着目し経年優価「ビンテージビル」概念を確立。

その象徴、築63年「冷泉荘」は文化発信・地域交流の拠点となり「福岡市都市景観賞」受賞。空き家を社会課題ビジネスととらえ44棟再生。空き家・団地、商店街再生でも活動中。

1975年東京生まれ。95年に渡米。サザンミシシッピ大学にて学士と修士号を取得。専攻は国際関係学と経済開発

卒業後、建設会社やコンサルティング会社、経済開発機関等へ勤務し、2012年よりポートランド市開発局にてビジネス・産業開発マネージャー、国際事業開発オフィサー歴任。

ポートランド都市圏企業の輸出開発支援と米国内外からポートランドへの投資・企業誘致を主に担当。

2017年に独立、ポートランドでMITSU YAMAZAKI LLCを設立し、 地域経済開発、国際事業戦略、イノベーション・コンサルタントとして日米を中心に多くのプロジェクトを手がける。

2019年に帰国。現在、世界銀行東京開発ラーニングセンターにてシニア・アーバン・コンサルタント、つくば市まちづくりアドバイザー、神戸市港湾局・神戸ウォータフロント開発機構アドバイザー、米国のデザインコンサルティング会社Ziba Design国際戦略ディレクター、自然電力株式会社顧問アドバイザー、大鏡建設顧問、ポートランド州立大学シニアフェロー、慶應大学SFC上席研究員、横浜国立大学 客員教授等を兼任。

著書に第7回不動産協会賞を受賞した『ポートランド－世界で一番住みたい街をつくる』（学芸出版社）、『ポートランド・メイカーズ　クリエイティブコミュニティのつくり方 』（学芸出版社）がある。

1960年　東京都生まれ。東京大学工学部卒業，東京大学大学院工学系研究科修士課程修了，ペンシルヴァニア大学博士課程修了（Ph.D.）。東京大学工学部助手，講師，助教授，東京大学空間情報科学研究センター教授を経て，現職。

専門は，都市計画・不動産分析・空間情報解析。

主な著書（共編著含む）に，『タワーマンションは大丈夫か?!』，『不動産テックを考える』，『マンションの終活を考える』，『民泊を考える』，『コンパクトシティを考える』，『都市工学の数理：基礎編』，『地理情報科学：GISスタンダード』など。

1961年　愛媛県生まれ。ポートランド州立大学博士課程修了(行政学　Ph.D.)。ポートランド州立大学ハットフィールド行政大学院パブリックサービス実践研究センター（CPS）研究員、ポートランド州立大学ハットフィールド行政大学院行政学部助教授、准教授を経て，現職。

専門は，市民参加、米国地方政府、研究手法、多文化共生、異文化間コミュニケーション。

主な著者に，『Research methods and statistics for　public and nonprofit administrators: A practical guide』，『Culturally mindful communication:　Essential skills for public and nonprofit professionals』，『日英対訳：地方行政を変えるプロジェクトマネジメント・ツールキット：自治体職員のための新仕事術』，など。